信用できる情報と信用できない情報の区別
「賃貸情報の信頼性」 項目
4.「信用できる情報と信用できない情報の区別」![]()
wrote. サンハイツ吉田 管理者

行政書士明和事務所
行政書士・宅地建物取引士
吉田 重信
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一般的に出回っている不動産情報については、
問い合わせにつなげるために利点を搔い摘んだだけの情報も多い。
これは不動産営業がネット集客に移行してからは、
ますます顕著になりつつある。
客を釣るような情報になりがちということだね。
なので、情報を仕入れる側も、
そういった情報網から得るものを先鋭化していかないとな。
集約化された情報っていうのは見やすい反面、
その物件に特化した個別具体的な情報を把握しにくいという面もある。
ゆえに実地以外の面でアテにできる情報と、
そうでない情報に区別をつけておくことは有用だろう。
基本的に情報としてアテにしていいのは物件の場所と、
駅等の交通機関との位置関係だ。
これについては広告の出し方が法律で結構厳しめに括られている関係上、
いい加減なことがしにくい部分だから、ネット上の情報でもアテにして問題はないだろう。
物件の設備に関しては、悪意的な理由で警戒しなければならない点は少ないけれど、
それでも注意しておかなければならない点はある。
今の大抵の物件は装備が一貫しているから、
単純に書き損じていたり、入れ間違いしているような情報も見られるからね。
情報を書き込んでいる不動産屋も、
その装備がよくわかっていないまま書き込んでいるような実態もある。
だから、なにか設備面を重視して入居を検討しているのであれば、
内覧前に改めてその設備がある物件なのか、ちゃんと確認した方がいいだろう。
最近、よく聞くのがネット周りでのトラブルだね。
近年、ネット環境付きの物件も増えてきているけれど、
実際に入居して繋いでみたら、回線がクソでほとんど使い物にならなかったという問題だ。
これではネット環境付きという利点がないのと同じだから、
その物件を選択する根幹に関わる場合もある。
なので、ネット環境をアテにするのであれば、
回線の環境等は事前に確認、できれば実際に行って繋いでみるのが一番だ。
ちなみに個人的には、ネット環境は手間と金がかかったとしても、
付録としてついていない物件を選んで自分で用意することをお勧めする。
付帯している設備だと利用する上で不満があっても自分でカスタマイズができないし、
それが理由で引っ越しするなんて、それこそ費用と手間倒れになるだろう。
事業用として考えているのであれば、特にこういったことは他人の環境任せにしてはいけない。
あと、アテにしてはならない情報は周辺環境だね。
あれは周辺施設の概要と、書き込んでいる不動産屋個人の所感に過ぎないから、
実際に自分で行って、物価と距離感くらいは確認した方がいい。
アットホームな環境とか、生活利便性が高いなんて、モノは言いようだからね。
借主自身がどう感じるかによって変わるものでもあるんだ。
だからこういった情報で広告から読み取れるものは、参考程度のものでしかないと考えておいた方がいいだろう。
入居費用については、大抵の情報が不動産屋の費用を含めて出していないから特に注意が必要だ。
敷金、礼金等の諸費用を見て、
仲介手数料を皮算用だけして問い合わせると痛い目を見る。
基本として不動産屋は上限アリの仲介手数料しか取れないことになっているが、
当然、それでは儲けが少ないので、入居にかこつけて名目を変えて費用を徴収するのが常態化している。
以前にもニュースで話題になったりしたが、
清掃費用や消臭対応等の契約に随伴させるようなサービスとかだね。
なんちゃらパックだとか言って、全部セット的な形でまとめて請求するのが一般的だけれど、
そんな費用は不動産屋が個別にやっていることで、物件情報には載っていない。
なので、各種入居費用については、
ネット情報で把握するのには限界があると思っておいた方がいい。
ざっくりとした説明になったけれど、
今、一般的に公開されている情報で注意すべき点は大まかに言ってこんなところだろう。
実際のところ、自分で見に行かないことには本当の情報は把握できないということだよ。
物件選びについては不動産屋とのやりとり等、他にも注意しなければならない点は山ほどあるが、
これについては長くなるから、またそのうち別の機会に、だね。
物件情報へのアクセスの利便性が高くなってきたのは良いことだけれど、
その分、「釣り」みたいな感覚で無責任な広告の出し方する業者も増えてきた。
情報を選定する側は、そういった広告を出す側の事情も把握した上で、
本当に自分に有用な情報を抽出するようにしないとな。
wrote. サンハイツ吉田